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学生NO.16115012:北村貴寿
経営哲学研究序説 -経営学的経営哲学の構想― 小笠原英司

■第三章 経営存在の認識―経営学理の再構成
●第一節 経営学方法論と経営哲学
○経営学史における「方法論(methodology)」の問題は経営学のレーゾン・デルトルを確立する学理根拠を問う議論として経営学の主要なテーマ。
・ドイツにおける経営経済方法学論争。
・日本の戦前におけるドイツ経営経済学導入をめぐる議論。
・戦後のマルクス主義による批判経営学論争。
・アメリカ経営学を含む経営研究方法を巡る議論。
→経営学方法論=経営学本質論に属する議論は本書における「経営学理哲学」の領域。
日本の経営学史において、学会の主要な課題であり、経営学は経営哲学研究として出発。
○山本安次郎の卓越した業績。
・「経営学とはいかなる学か」という学理問題から出発。
・経営研究の科学化という「科学哲学」的な問題関心に重点。
・「学理哲学」の問題を、既存の「科学方法」の範疇にて議論。
○経営を取り巻く状況は激動。
・グローバル化、情報化の進展、地球環境問題への対応、「組織と個人」の変容。
→全面的・構造的改革を迫られている。
→経営学が「経営」をいかに認識し、実践理論的に捉える「経営学的方法」の再構成が問われる。
○すべての社会科学が何らかのかたちで経営を研究しているが、「経営学的」ではない。
・経済学、会計学、法学、行政学、社会学、心理学、文化人類学等々、「方法」が多様なまま分立。
○「経営」は多様な要素からなる行為システム。
・多角的に研究される必要があるが、経営の周辺を徘徊するのみで核心に迫れないおそれがある。
・現代経営の課題に対する「経営学的」挑戦とはならない(山本)
○山本の主張「経営学は経営の経営学的研究でなければならない」
・経営を多様な面から分析的一面として平面的に研究されることは必要・有効だが、経営そのものの研究とは言えない。経営を全体的統一的に把握し研究するところに経営学の本質がある。
・ドイツ経営経済学は資本の運動過程、アメリカ経営管理学は資本の運用行動を研究対象にしており一面的。
・経営は客体側、主体側の主体的統一。経済学の対象とする経営は社会的存在=行為主体存在である。
・研究方法としては抽象と分析があげられるが、経営を把握する方法としては遠い。
・経営は種々の要素からなる協働体系、経済的社会機能を果たす経済的社会的存在。
→重要なもの、必要にして十分なものだけを抽象する必要がある。
○山本の経営学論は各国の経営学方法を批判的に考察し、独自の経営学説を展開
・経営学の方法革新の課題は、「経営」の存在と実勢の基本原理を問う経営哲学的課題との関連で研究すべきであり、両者を分離して方法を方法としてのみ問題とはしない。
・場合によっては既存の「科学」の基本的枠組みを否定することも回避してはならない。

●第二節 経営体の概念
○経営学の発生以来、経営および経営体という概念がアメリカ・ドイツ経営学の基本概念に。
・米、独それぞれの経営学の枠組みのなかで意味内容を規制された。
・ドイツ経営経済学(betrieb)では①個別経済単位②生産技術組織③企業と推移。
・アメリカ経営学(management/administration)では経営=管理という作用概念。
・経営概念の内包は作用(management)と構造(betrieb)に大きく二分。
・managementとbetriebは統一されて経営体として捉えられることにより、動態的構造と動的作用の相互関係をより適正に把握される。(山本)
○日本の経営学史を概観すれば、戦前はドイツ経営経済学。戦後はアメリカ経営管理学。
・両者を採り入れた日本経営学こそ、統一的に捉えるチャンスに恵まれた。
・「経営そのもの」を問題とする経営学的経営研究と「経営について」問題とする経営関連の研究とは区別されなければならない。(山本)
・経営学は自らを「経営学」とし、経済学、社会学、管理学、組織学でもないならば、経営学の認識対象は「経営学的経営」でなければならない。
・「経営学的経営」「経営そのもの」とは「起業と事業による統一的存在」(山本)
・経営体は「経営存在」(山本)として認識し、経営学の共有財産にすべき。
・「経営を存在として問う」(山本)学説をニックリッシュ経営学に見出すことができる。
・ニックリッシュは経営の根源性を人間存在に求めている。
・経営は人間的であることを本質とし、そこから経営を見ることこそ経営の本然に適う観点。

●第三節 人間存在と経営存在―方法としてのアナロジー
一、経営体と人間
・経営体の基盤には「人間」が位置。人間を「人的経営資源」とすれば、経営体と人間は全体と部分、目的と手段という関連で捉えられる。
・経営体はヒト、モノ、カネ、情報のシステム(バーナードの協働システム概念)。
・ヒトは一構成要素に過ぎないが、経営体のレーゾン・デートルは人間であり、人間こそ経営体の基盤。
・ホーソン実験以来、「人本主義経営」「従業員尊重経営」の理念が強調されてきたことは、この倫理が経営の規範的原理として基本的位置におかれてきたことを示す。
→人間と人間以外のものとを等値することは誤り。人間はすべての中心で「人間世界」を構成し、人間以外のすべてに優先される絶対価値であるとする「人間中心主義」の倫理が根底にある。
・経営体の基盤を「人間」とするのは、経営体の哲学的認識の問題。

二、経営体の科学的認識
・最も基本的な問題は、経営体を単なる人為的装置、機関、法的制度と見るか、「法人」以上で一個の実在的存在と見るか。
・知識層に普及した経営体観では、「会社」企業は典型的な経営体であるが、「会社」は商法等により法的枠組みが規定された制度。
・欧米社会に一般的な経済学的認識によれば、「企業」は経済合理性を行動原理とする「経済人」の集合体。
→資本利潤追求を目的とする経済装置であり、全体経済を構成する個別経済とされる単位機関。
・日本の日常的経営体観では経営体をより人間的・多面的であたかも実在的な組織体のように実感。
・経営体実在論は日本的経営体観にとどまらず、経営学における理論的経営体論として有力。
・「協働システム」は協働的相互作用のシステム。「組織」を中心とした、独特の統一システム(バーナード)
・バーナードの協働システム概念と組織概念については、山本安次郎と村田晴夫の研究に格別の示唆がある。

三、行為的主体存在
・経営体は①「概念」としてではなく「存在」として認識される。②意思・行為主体として認識されることに集約(山本)
→「会社」形式上法的制度の中で作られ、解散する観念上の人為意的構成体に過ぎないが、会社は実在し、活動し、結果を出し、関係者や周囲に多大に影響している。
→会社の誕生と消滅の瞬間をはさむプロセスにおいて会社は生きており、存在している。
・「経営存在」とは多くの側面において人間と近似の特性を有し、「人間存在」に比較しうる存在性を有して実在する。
・経営体は人間生活の欲求によって生まれる。人間を構成要素にする点において概念的構成体ではなく、「経営存在」である。
・経営体は自らの意思を有し、行為する主体としての実践的な行為的主体存在である。
・経営が実践的行為であることこそ、組織体にとどまらず主体的に自己生成する実践主体たることの能動的契機となる。

四、有機体論的システム論
○経営存在の基礎を人間に置く認識は一種のアナロジー(analogy・類推)である。
・バーナード理論は経営体を人間とのアナロジーで解釈する方法を採用(村田晴夫)
・アナロジーは人間の日常の認識方法として一般的であり、近年その重要性が認知科学の領域で積極的に取り上げられつつある。特に科学的発見、創造的思考、芸術的創作に深いかかわりを持っている。
・仮説のアイデアと構想こそ、全ての出発点であり、重要な役割を果たす思考法がアナロジー。
・アナロジーは理論的仮説構想の段階で用いられる認識方法として、積極的に採用すべき。
・バーナードは人間論の方法的特徴を①人間を有機体としてみる観点②人間を「システム」として捉える観点に求め、人間を「能動活性」による統一的システムとして概念構成されていることを示し、方法観点と概念構成を「同型性」という概念を用いて経営体に援用。人間と経営体が「存在原理において同型である」とした(村田)
○バーナードの協働システムは「組織」という能動活性のシステムにより全体としての統一がなされている社会的諸要素の複合システム。
・人間と協働システムは構造的に水平同型であり、部分システム(人間)と全体システム(協働システム)という関係において垂直同型にある。
・人間は生命システム=有機体システムであり、個々人が一個の全体であると同時に、より大きなシステムの部分でもある。
・人間を含むより包括的なシステム(協働システム、社会、国家社会、国際社会、地球、宇宙)も全て有機体システムであり、生命主体である。
・人間と経営体はもっとも近似的な関係にあり、両者の共通項は意思・行為主体という点。
・経営体は人間を内包する点で全体と部分の関係にあり、経営体は物的、生物的、個人的、社会的要因の背後に広がる自然・社会環境に包まれる。さらに、上位の宇宙・地球に繋がる有機体的円環のなかにおかれている。
・経営体と人間は行為的主体であると同時に有機体的円環のなかで客体化され、主体性のなかに客体性が合一される存在。

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・バーナード理論が経営体を有機体論的世界観において捉え、全体と部分の階層的相互関係と主客一元論による「自己組織性」を経営体の基本的特性として明確に捉えた「新しい経営学」の法的枠組みを明らかにした(村田)
・本書では経営学的経営体観の基本的視座とし、可能な限り「人間」のアナロジーにおいて経営体を解釈する方法を活用する。

●第四節 経営の理論―全体と個の統一
一、経営体の部分性と全体性。
○経営体を人間のアナロジー(垂直同型)において捉えるならば、経営の全体性を強調する必要がある。
・有機体システムとしての経営体は全体として存在している。
→全体:システムの階層性のなかに位置する相対化された「全体」孤立単独な全体ではない。
・経営体は内部に「部分」を内包する全体であると同時に、それ自身を包み込むより上位のシステムから見れば部分システムである。
○経営体の全体性を強調する意味は以下の二点を再認識するため。
①自己を構成する諸要素を自覚し、全体的調整を意識的に図ることにより自己形成するものであること・
②自己を設定する諸環境を自覚し、主体的統合を意識的に実現することにより自己変革するもの。
・経営体はかかる二重の部分性を基盤として成立するため全体性を確立せざるをえない存在。
・「全体を確立せざるをえない存在」であるのは、経営体の全体性が所与の側面と変化の側面から構成されており、経営体の全体性は「所与の全体性」のみでは保持されず、経営体の主体的「経営」機能によってその実現が可能になる。
・経営体はそれ自体として能動的・動態的システムであるばかりでなく、複雑かつ多様な環境変動のなかで日々変転するものである。
・全体性を有機的存在の前提とすれば、全体性の維持は経営体にとって自己存続の課題。
→経営体の維持・存続はまずは経営体を構成する諸部分の充実をはかることによって実現されるが、究極的には経営体の全体性を実現することによって可能。
→それは諸部分間のバランスを図るとともに経営体とその環境情況との均衡を図ること。
・全体としてあるものの全体性を実現すること=全体的主体が自らの全体性を「管理」すること。

二、集合主義と個人主義の統合
・「経営学的経営」の視点とは「経営(体)」を諸部分の統一的全体的にみると言う立場。
→この立場から現実の経営を問い、経営課題を問題として経営学を批判的に再構成。
→山本、バーナード、本書の経営体認識と一致。
○バーナードの経営観「経営を全体性において捉える」について
・主著執筆の意図は公式組織の一般理論を構築するなかで、組織存続の管理過程を記述すること。
→組織と個人という対極間のジレンマを統合。
集合主義(collectlvism:C)と個人主義(individualism:I) のバランスを反映。
主著「企業経営における集合主義と個人主義」
→当初は個人主義の段階「個人的なイニシアティブ・努力・倹約・野心・性格こそが文明生活と進歩の主要要因。協働、組織、集合的努力の事実やそれらの課題は相対的に軽視」
→ベル・システム組織における発見「組織の内外を問わず、集合的活動が個人の努力の総計を上回る強大な力を持つ。大規模な協働は不可能を可能にする」
→個人主義と集合主義のジレンマに悩むが、両者のバランスによる効果を経験「適切に理解され、知的調整がえられるなら、個人は集合的組織から達成と自己実現の個人的機会を大いに発展させうる」
→人間生活で最も重要な問題は、単独では相反するように見える生活原理をいかに効果的に発展させ、実際的に調和させるか。

主著「社会進歩における不変のジレンマ」
・個人主義と集合主義の問題が、協働を通じて社会進歩を達成するうえでの第一のジレンマ。
→基本的観点「個人主義を除外して協働と集合的活動を強調することは、日常の経験と常識には一致しない。
・個人主義と集合主義の原理いずれかがより重要であるか問う事は無意味。
→「C―Iバランス論」両者が適切なバランスで発展すべきであり、それぞれの力を増大するにように統合させるべき。
・個人主義と協働は社会と個人の双方にとって基本的な必要物であり、対立的性格を持つ。どちらかが極端に走れば他方を破壊する。これが社会的努力の第一の永続的ジレンマである。
・個人主義と協働の対立は絶え間ない争いの根底。
・争いの本質的帰結は絶えず変化する条件のもとで、個人と集団とをともに有効な状態にできるバランスを確保すること。
・以上の基本認識が主著「経営者の役割」の底流にある。
○バーナード理論は現代経営学の内容的発展に多大に貢献。
・集合主義と個人主義の統合という非常識な哲学的思考を基礎にした理論的枠組みは基礎理論として今なお有効。
・日常に無関係な抽象的論争ではなく、現実の協働の崩壊や人々の道徳的分裂に現れる問題として把握。
・方法論上の特色は二点。
①要素論と全体論の統合 ②自由意志論と決定論の統合
→要素論と自由意志論は方法論的個人主義に対応。全体論と決定論は方法論的集合主義に対応。
・集合主義と個人主義のバランスを現実過程とし、両者の統合を協働の記述理論として展開。
・方法論的集合主義と方法論的個人主義とを同時に採用し、さらに協働理論の方法論的確立を企図して、両者の対立を昇華。

三、バーナード経営学の方法
○バーナードの論理構成は、組織理論の展開に先立ち「個人の地位と人間の特性」を分析。
・個人の動機、選択力、決定力を強調。個人の主体的活動(activities)のシステムとして組織を概念化。
・組織概念の理論においては組織成立の条件分析を行い、協働意欲等の組織要因を抽出。組織存続の条件分析から、有効性(effectiveness)と能率(efficiency)という経営要因を抽出。(要素論的方法)
○バーナードの要素論的・分析的方法が機械論的分析主義とは一線を画する。
・基本テーゼである人間論が自由意志論と決定論を統一する形で提示され、有機体論的システム論の立場から、全体論的協働論が展開される。
・個人は一人の「人間」として①活動性②心理的要因③一定の選択力④目的性という相互関連した基本的特性を有すると捉える。
・人間性の本質を活動性と能動性において捉え、その基盤を意思決定力と心理的要因に求める自由意志論的公準設定は、組織行動論の理論的出発点をなすもの。
・組織や管理の最も捉えがたい側面は変化と適応のダイナミックス。その中心となる本質的側面は、組織と管理の行為主体たる人間の自由意志論的諸相。
・経営的諸事象を解明する方法的基本は、
①人間の活性を主体的活動性・能動性において捉え、原動力を動機(motives)に求めること。
②個人の選択力や決断力、目的志向性を認めること。
○バーナードは「個人」を「過去および現在の物的、生物的、社会的要因である無数の力や物を具体化する、単一の、独特な、独立の、孤立した全体を意味する」と述べた。
・個人をとりまく物的環境や社会的情況、生物的条件のもとで歴史的かつ具体的に形成された人間的個性の全体像。
・個人が環境制約的存在として自由意志論的側面の限界を有するものであることを意味。
○バーナードの組織概念は、概念構成論理上「協働システム」から抽出。
・協働システムの定義「少なくとも一つの明確な目的のために二人以上の人々が協働する特殊の体系的関係にある物的、生物的、個人的、社会的諸要素の複合体」
→「組織体」と表現する実体的社会システムに相当。組織は協働システムに対して下位サブシステムの位置にあり、同時に協働システムの中核的、本質的要素。
・協働システムと組織は、全体と部分の関係あるが、全体はその部分を不可欠なものとし、両者は相互依存。全体と部分とが統合される。
・個々の部分ではなく、諸部分の「関係」=全体を組織の重要な特性とみなすシステム論的観点は、ひとつの全体論的思考(a whole thinking)である。

●章 結 経営学の方法革新―ホロニズム
○バーナードのシステム概念はアーサー・ケストラー(Arthur Koestler)の「ホロン」概念とほぼ動議。
・ホロン(holon):あらゆる存在が一定の安定性を形成するとき不可避的に組み込まれるシステム階層(ヒエラルキー)一つの存在は全体であると同時に部分であるという二重性(ヤヌス)を内在。
・全てはヒエラルキーのおける上位に対する「従属的部分」と下位に対する「自立的全体」を同時に併せ持つ「中間的構造」としての「亜全体(sub-whole)」である。
・ケストラーのホロン概念が有する方法論的意義
→方法論的全体論と方法論的要素論に共通するというダイコトミー(二項対立論的認識)からの脱却。
・バーナードの様々なシステム論は、どのシステムに焦点を当てるかにより部分と全体の関係が相対化される。各システムが客体性(従属性)と主体性(自律性)とを統一した「(部分的)全体」として存在している。
・全体論(holism)と原子論(atomism)の一方に偏って経営を語ることはできない。
・バーナードの方法は方法論的全体論と方法論的要素論を超克する第三の方法。
→ホロニズム(holonism)新たな「全体」観に基づいて経営学を再構成する理論的方法。
・ホロニズムにおける部分は独自の個性や自立的機能が強調されて捉えられる。部分と全体の相互関連システムが全体を形成するが、部分が全体に解消されてしまうということではない。
・部分の全体への協調・統合はあくまでも部分の自律性を貫く形で実現される。部分の究極的な個性は、残基(residue)としてとどまる。残基を全体のために活用できるかが組織活性化の課題となる。
○生命体としての組織は、それを構成する部分の単純総和以上の存在。
・部分間の相互関連は各部分の変化を常態化し、部分の変化は全体の変化につながる。全体の内部変化を調整し、変化を自律するメカニズムが形成される。これが全体性の維持につながる部分間の相互作用を統括。
・全体の動態は①個々の部分の自律性と従属性、②部分間の有機的連関、③全体の主体化を契機として展開。
・全体による個の疎外と部分の無機能化という問題。全体主義観念(=部分の主体性・自律性を否定する形で全体の主体性を過度に強調する観念)の横行が見られる。
・全体主義の対極にある個人主義が、全体の主体性・目的性を否定すれば現実の経営過程を正しく捉えられない。
・経営の本質と現実の経営過程を正しく捉えようとするなら、全体主義と個人主義のいずれにも変更しない第三の立場、ホロニズムに立脚すべき。
・ホロニズムこそ経営活性の創造を探求するにふさわしい理論的・実践的方法視座。