コロナ禍は私たちに様々な気づきをもたらしました。
よく言われるのが「ワクチン後進国」そして「IcT後進国」
ワクチンについては国内の研究、生産体制整備が急務。ICTについては接触を減らす目的でリモートワークが目覚ましく波及。そして、その波は医療にも。
オンライン医療については、賛否両論様々な見解があります。
私も医療介護に携わっていることもあり、どの見解にも理があるなと感じています。
ただ、医療リソースが限られている、医師不足が解決できない以上、医療介護のオンラインの活用は更に進むでしょう。
下条県議の事務所にて、#長崎大学病院 の産婦人科医、野口ドクターのお話を伺いました。
長崎県は離島を有していることもあり、医療体制が地域ごとにバラツキがあります。直近で調査した、産科・婦人科・小児科の標榜状況は表の通りです。
そのような中、オンライン「相談」が、県民の医療不安を軽減できる可能性があります。
あくまで「診療」ではなく、その前段階の「相談」です。
昨今、国内で様々な試みがなされていますが、
小児科オンライン →こちら
産婦人科オンライン →こちら
は、企業や自治体での導入も進みつつあり、近隣に産科などがない地域で出産、子育て世代の医療不安を軽減できる可能性が高い。
ちなみに、コロナ関係のオンライン診療（電話含む）は県内では300以上の医療機関が行っています。
→こちらから見れます。
医療リソースの有効活用や、子育て支援政策としての導入ができないか。
さらに調査研究を進めます。
野口ドクター、ありがとうございました。
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